家づくりの水害対策｜土地選びと住まいの備え

自然災害と聞くと、真っ先に「地震」や「台風」を思い浮かべる人も多いのではないでしょうか。しかし、家づくりで考えておきたい身近な災害のひとつに「水害」があります。川の近くや低い土地、台風の通り道にあたる地域だけの問題だと思っていませんか？

短時間に非常に激しい雨が降る「ゲリラ豪雨」や、線状降水帯による大雨などによって、河川が近くになくても道路や住宅地が一気に冠水することがあります。これからの家づくりでは、土地選びから建物の高さ、設備の配置まで、水害への備えを考えておくことが大切です。

川がなくても起こる水害 内水氾濫に注意

大雨が降ったとき、雨水を下水道や排水路などで処理しきれなくなると、道路や敷地に水があふれることがあります。これが「内水氾濫」です。つまり、「近くに大きな川がないから大丈夫」とは言い切れません。河川の氾濫だけでなく、内水氾濫や高潮など、その地域でどのような浸水が起こり得るかを知っておきましょう。

国土交通省によると、住宅などの防護対象があるすべての一級・二級河川について、2026年3月末までに洪水浸水想定区域の作成・公表が完了しました。内水氾濫についても浸水想定の情報整備が進められており、土地を検討するときは、自治体が公表する最新の情報を確認することが大切です。

「まさか自分の家が……」ではなく、水害を身近なリスクのひとつとして考えておくこと。それが、家族の暮らしを守る家づくりの第一歩になります。

水害に備える土地選び ハザードマップで確認したいこと

水害対策を考えるとき、最初に確認したいのが「土地」です。いくら水害に強い住宅を建てても、その土地自体に大きな浸水リスクがあれば、安心とは言い切れません。家づくりは「どんな家を建てるか」だけでなく、「どこに建てるか」から考えることが大切です。

土地を選ぶ前には、ハザードマップなどで次の項目を確認しましょう。

• ・洪水浸水想定区域
• ・内水浸水想定区域
• ・想定される浸水の深さ
• ・浸水した場合に水が引くまでの時間
• ・避難場所や避難経路
• ・周辺道路の冠水リスク
• ・土地の高さや周囲との高低差

ハザードマップに記載がない情報は、自治体に確認してみましょう。

特に重要なのが「浸水の深さ」です。同じ「浸水する可能性がある土地」でも、想定される浸水深が30cmなのか、1mなのか、2mなのかでは、必要となる住宅の対策が大きく変わります。販売価格や駅からの距離だけでなく、「この土地で大雨が降ったらどうなる？」という視点も持っておきましょう。

住宅でできる水害対策 床の高さと止水板 設備の配置

① 家の床を高くする。 住宅の水害対策には、「水を家の中に入れない」「水に浸かっても重要な設備を守る」という考え方があります。例えば、敷地を盛土したり、基礎を高くしたりして、住宅内へ水が入りにくくする方法です。出入口の床面や敷地をかさ上げする「マウンドアップ」も、そのひとつ。ただし、周囲の道路や隣地との高低差、車の出入りなどにも関わるため、土地の状況と想定浸水深を踏まえて検討する必要があります。国土交通省の資料でも、出入口などの浸水対策として、マウンドアップ、止水板、防水扉、土のうなどが紹介されています。

② 玄関などに止水板を設置する。 浸水時に水が入りやすい場所が、玄関などの「開口部」です。止水板は、こうした場所に設置して水の浸入を抑える設備。例えば積水ハウスでは、浸水の危険があるときに玄関ドアへ止水板を設置する対策や、基礎下からの水の浸入を抑える補強土間コンクリートなどの取り組みを紹介しています。公共施設や工場の設備というイメージがあるかもしれませんが、住宅でも検討したい防災設備のひとつです。

③ 給湯器や室外機などの位置を考える。 意外と見落としやすいのが、住宅設備の「高さ」です。エアコンの室外機、給湯器、電気設備などが浸水すると、住宅そのものへの被害が小さくても、生活に必要な設備が使えなくなる可能性があります。水害リスクのある土地では、設備をできるだけ浸水しにくい位置に配置することも検討しましょう。住宅会社によっては、設備機器の水没対策を含めた浸水対策を提案しています。

④ 停電時の電源を確保する。 水害だけでなく、災害時には停電も問題になります。太陽光発電や蓄電池などを組み合わせることで、停電時にも一定の電力を確保できる場合があります。ただし、使える機器や時間は設備の仕様、発電量、蓄電池の残量などによって異なります。「冷蔵庫はどうする？」「スマートフォンの充電は？」「照明やエアコンは使える？」と、非常時の暮らしを具体的に想像し、必要な電源の備えを考えておきましょう。

災害に強い家づくり 間取りや設備でできる備え

水害対策を考えるからといって、とても特殊な住宅にする必要があるとは限りません。例えば、家づくりの段階で次のような工夫を検討できます。

• ・想定される浸水の深さに合わせて、玄関や床の高さを検討する
• ・収納を1階の低い場所だけに集中させない
• ・重要な設備を浸水しにくい場所に配置する
• ・2階にも生活できるスペースをつくる
• ・非常時の電源を確保する
• ・止水板などを設置できるようにする
• ・水害時の避難経路を考えておく

こうした工夫の積み重ねが、災害への備えになります。ただし、2階があれば必ず安全というわけではありません。自宅で安全を確保できるかは、家屋倒壊等の危険性や想定浸水深、水が引くまで生活を続けられる備えがあるかによって異なります。地域のリスクを確認し、早めに安全な場所へ避難することも含めて考えておきましょう。

国の住宅政策でも、防災性の向上は取り上げられています。例えば「みらいエコ住宅2026事業」では、リフォームの補助対象工事に防災性向上改修が含まれています。これは、一定の基準を満たす飛来物に強い窓への改修で、水の浸入を防ぐ止水板などとは対象が異なります。利用には、対象住宅やほかの改修工事との組み合わせなどの要件があります。

住宅会社によって、水害を想定した設計や設備の考え方はさまざまです。「どんなデザインにするか」「キッチンはどれにするか」だけでなく、「この会社は災害について、どんな考え方を持っているのだろう？」という視点で比較することも大切です。

モデルハウス見学で確認したい水害対策と防災設備

モデルハウスを見学するとき、皆さんはどこを見ていますか？ LDKの広さ、キッチン、収納、子ども部屋、外観……。もちろん、それも大切です。でも次にモデルハウスを訪れたら、「もし、この場所で大雨が降ったら？」と、少し視点を変えてみてください。

「玄関は道路より高くなっている？」「設備機器はどこにある？」「収納には非常食や防災用品を置ける？」「停電したらどうする？」「上の階で安全を確保できる間取りになっている？」「家族4人が数日間過ごすとしたら、どこで何をする？」。こうした「もしも」を考えながら家を見ると、今までとは違う発見があるかもしれません。

そして、住宅会社に「この家は水害対策について、どんな工夫がありますか？」と質問してみましょう。モデルハウスで採用されている設備や設計が、自分たちの検討している土地にも合うのかを相談すると、家づくりに取り入れたい備えが具体的になります。

水害への備えは家づくりの段階から考えよう

災害は、いつ起こるか分かりません。だからこそ、「起こらないだろう」と考えるのではなく、「もし起きたら？」を家づくりの段階で考えておくことが大切です。特に水害は、土地選び、建物の高さ、玄関などの開口部、設備の配置、電源確保など、家を建てる前だからこそ検討できることがたくさんあります。

家は、家族が毎日を過ごす場所。「快適さ」や「デザイン」とともに、家族を守るための性能や備えについても考えてみませんか？ カタログや写真だけでは分からないことは、実際のモデルハウスで確かめてみましょう。

「この家の収納、災害時にはどう使える？」「停電したらどうなる？」「水害への備えはある？」。そんな視点で、いろいろなモデルハウスを見比べてみる。それも、これからの家づくりの進め方のひとつです。

住まポでモデルハウスを見学して防災対策を比較しよう

モデルハウスを見学するときは、ついデザインや設備に目が向きがちです。しかし、快適に暮らすためには、さまざまな災害への対策も考えておきたいところ。例えば地震対策には「制震」「耐震」「免震」などがあり、住宅会社によって採用する技術や考え方が異なります。

水害についても、それぞれの住宅会社に設計や設備の工夫があります。数多くのモデルハウスを見ることで、自分たち家族に合う備えや、家づくりで大切にしたい考え方に出会えるはずです。

モデルハウスを気軽に見学・比較したいときは、モデルハウス見学アプリ「住まポ」を使ったスマート見学を活用してみませんか？ 対応するモデルハウスを自分のペースで見学でき、気になる住宅会社への問い合わせや資料請求も簡単です。「住まポ」を使って、災害への備えも考えた、後悔しない家づくりをはじめてみましょう。